Archive for 7月, 2017

8月号の『英語教育』の第1特集は、3月末に告示された小・中新学習指導要領の内容についての解説と、それを読み解く際の論点を英語教育関係の諸学会代表者に挙げてもらうという記事で構成されています。

まず今回改訂された新学習指導要領内容の解説は、これからの教育を国がどのような方向に導こうとしているのかを、その問題に詳しい方々がそれぞれの立場から述べています。最初の二つは主要キーワードの解説です。田村学氏(國學院大學教授)と酒井秀樹氏(信州大学教授)が新学習指導要領で用いられているキーワードを挙げながら、中教審と文科省で練り上げた教育理念を解説しています。そこでは、すべての教科に共通して育成すべき資質・能力として、①生きて働く「知識・技能」、②未知の状況にも対応できる「思考力・判断力・表現力等」、③学びを人生や社会に生かそうとする「学びに向かう力・人間性」の3つが挙げられています。これらを英語教育に当てはめると、これまでのように一方的に知識を教え込む授業ではなくて、これからの子どもが実際の社会で活用できる学力を身につけるために、「主体的・対話的で深い学び」を実現することが求められていると強調されています。

次いで向後英明氏(敬愛大学教授:今年3月まで文科省・初等中等教育局教科調査官)が「新旧対照で読み解く中学校学習指導要領」というタイトルで、現行の学習指導要領と今度改訂されたものとの違いを分かりやすく解説しています。その決定的な違いは、全般的に、今度のものがより具体的で詳細にわたっていることです。たとえば「外国語」の目標は、現行のものは3行くらいに収まっていますが、今度のものでは中教審の設定した教育方針にしたがって、 [知識及び技能]、[思考力、判断力、表現力等]、[学びに向かう力、人間性等] の3項目に分け、それぞれに具体的な記述がなされています。また英語の目標も、現行のものは聞くこと、話すこと、読むこと、書くことの各技能1項目(計4項目)について簡単な記述がなされているのに対して、今度の改訂では「話すこと」の技能が [やり取り] と[発表] に分けられ、合計5つの技能・領域について、15項目にわたる詳しい記述に書き換えられています。

心配なのは、学習指導要領に盛り込まれたこれらの項目を現場の忙しい先生方が丁寧に読んで理解してくれるかどうかです。ここに書かれているものは、現場の教師にとって馴染みのないものではないけれども、自分が実践するにはなかなか高度な知識と指導技術を必要とするものです。文科省教科調査官の方々は、教員研修などで口角沫を飛ばして説明に努めることでしょう。暑い夏なのにご苦労なことです。しかし評者は常々、学習指導要領は文部科学大臣の名によって公示される公的文書なのだから、簡潔なほどよいと考えています。このような、細部にわたるまで詳細に記述された指導要領に縛られるのでは現場の教師が萎縮してしまい、創意工夫の意欲を失ってしまうのではないでしょうか。

次の「小学校学習指導要領を読んで一歩前へ」は、執筆者の久埜百合氏(中部学院大学学事顧問)が小学校での英語教育実践者・研究者の立場から、高学年での英語指導で注意すべき事柄をまとめています。その中で特に注目したいには文字指導です。小学校で英語の読み書きが指導されることになって、どんなことになるのか教育専門家の多くは心配しています。小学校で英語を担当することになる先生方は、ぜひこのようなアドバイスに耳を傾けて研究していただきたい。ただ、これは雑誌の編集者に言うべきことですが、中学校の新学習指導要領について詳しい解説があるのだから、小学校のものについてもしっかりとした解説がほしかったと思います。

次の斎藤剛史氏(教育ジャーナリスト)の「学習指導要領周辺で、学習・指導はこれからどう変わる?」の記事は、標題の示す通り学習指導要領そのものではなく、それをめぐる英語教育の状況が現在どのように変化しつつあるかをジャーナリストの観点から述べたものです。評者が特にここに記録しておきたいと思ったのは、斎藤氏が最後に述べている言葉です。その要旨は、英語教育の問題は英語によるコミュニケーション能力の重視か否かということではなくて、学校における英語教育とは何か、それはどうあるべきなのかの答えを、英語教員の一人ひとりが真剣に探すことではなかろうか、というものです。評者もその通りだと思います。文科省が法的拘束力を持つ詳細な学習指導要領によって教員を縛るのは、まさに権威主義的教育行政にほかなりません。教育を変えていくのは、学習指導要領の押し付けによるのではなく、現場の教員一人ひとりの研究心と創意工夫の積み重ねなのです。

第1特集の後半は8人の英語教育関連学会・研究会の代表者による1ページずつのコメントです。そこでは、今度の改訂学習指導要領についての重要な問題点がいくつか指摘されており、その多くは小学校への英語教科化に関するものです。小泉 仁氏(日本児童英語教育学会)は、①授業時間の確保と②人材の確保について述べています。②の人材の確保については、「英語専科教員レベルの資質と小学校教員の資格と実力を備えた推進リーダー的人材を多数育成し、数年後には1校に1名配置できるよう、行政の努力に期待したい」と述べています。まさにその通りで、それが実行できないようでは、今回の学習指導要領は絵に描いた餅に終わることは必然のように思われます。江利川春雄氏(日本英語教育史学会)によると、「小3~小5の担任は約14万人だが、国が研修する小学校英語教育推進リーダーは2018年度までに全国で1,000人ほど」だそうです。これでは焼け石に水です。

また①の授業時間の確保についてもいろいろ問題があります。現在実験的に行われているモジュールによる週1コマの確保は、専科教員やALTの配置を排除し、結局は学級担任による授業になる可能性が高くなります。小泉氏は、「CDを用いた機械的ドリルに終始したり、フォニックスの書き取りですませるようでは、児童の意欲を繋ぎ止めることはできない」と述べています。この問題については、瀧口 優氏(新英語教育研究会)も同様の指摘をしています。

最後に、これらの学会代表者たちのコメントを読んで一つ気になったことがあります。それは教師の多忙さについてです。小・中学校の教師たちの現在の勤務状況を改善しなければ、中教審や文科省がどんな優れた計画を作成しても無駄だと言いたいのです。しかし英語教育学会の代表者の中には、この問題に触れた人は皆無でした。文科省が4月末に発表した教員勤務実態調査では、10年前より勤務時間が長くなり、過労死ラインとされる1ヶ月の時間外労働が80時間を超える教員が、小学校で約3割、中学校で約6割もいるのです。またOECD(経済協力開発機構)の調査では、日本の教員が授業に費やす時間の割合は小学校で全勤務時間の37%、中学校では32%にしかなりません。英米では50%を超えています。日本の英語教育学会や研究会もこの問題を真剣に取り上げて議論していただきたい。これを教員自身の問題として捉えなければ、けっして解決は望めません。

大学入試センター試験に代わって、2020年度から始まる「大学入学共通テスト」の実施方針が7月10日の有識者会議で了承されました。新聞報道によると、そこで懸案になっていた英語については、2023年度までは現行形式の英語問題を残し、2024年度からはそれを廃止して民間試験に全面移行することになったとのことです。したがって2020年度から2023年度までの4年間は、英語に関してはセンター試験と民間試験が共存することになります。そしてどちらを使うかは、それぞれの大学が判断して決めることになります。したがって各大学は、その移行期4年間の英語に関する判定資料を、センター試験によるのか、民間試験によるのか、あるいはその両方によるのかを早く決めて、受験生への広報を早めに開始することが必要になります。

文科省はこのことについて、前回のブログで紹介したように、2020年度から英語を共通テストから除外して全面的に民間試験に移行するか(第1案)、それとも入試制度変更の影響を考慮し2023年度まで現行形式の英語問題を残すか(第2案)を懸案としていました。国大協が所属大学に対して行った調査では、第1案を支持する大学が34.1%で、第2案またはその修正案を支持する大学が過半数を占めました。そこで文科省は国大協の意見を勘案して、2023年度までは現在の英語問題を残すことにしたのであろうと筆者は推測します。

文科省の決定はそれなりに筋を通したものですが、今後新しい入試制度が開始されるまでの7年間に解決しなければならない重要な課題がいくつも存在します。前回のブログでは試験を実施する側からの問題点を挙げましたので、今回は受験生と高等学校の側から予想される問題点を挙げることにします。言うまでもなく、入試に関する問題を検討する際に常時念頭に置かなくてはならないのは公平性の原理です。つまり入試制度の良し悪しは、受験生の公平性が保障されるかどうかによって判断される必要があります。

大学入試の英語を民間試験に移行した場合に、高校生たちの受験機会の公平性は保障されるのでしょうか。それがなかなか難しいのではないかと予想されます。最大の問題点は民間団体が行っている英語テストを受験するには検定料が必要なことです。現在実施されている民間試験を受験すると、実際にどのくらい必要なのかを調べてみました。以下が主なテストの検定料です。

*実用英語技能検定(英検):3級3,800円、準2級5,200、2級5,800円、準1級6,900円、1級8,400円(ただしスピーキングは3級以上。ライティングは現在1級・準1級のみだが、H28年度からは2級に導入予定) TOEFL iBT : 230USドル TOEIC S&W : 10,260円 TEAP : 15,000円

高校生にとってはなかなか馬鹿にならない金額です。大学の入試受験者は、高校3年生の4~12月に受けた結果を2回まで使えることになっているので、たいていの高校生は少なくとも2回は受験することになるでしょう。よく引き合いに出されるTOEFLの受検には1回で25,000円くらいかかりますから、普通の高校生には手が出ません。しかも内容がアメリカへの留学生向きですから、その点でも一般の高校生には不向きです。現状では、おそらく高校生の大部分が英検を選択することになると思われます。その場合でも、準2級以上では2回の受検で1万円以上の費用を負担することになります。文科省は民間試験を主催する団体に対して大学入試受験者の検定料を軽減するように求めていますが、たとえ検定料が少々下がっても交通費(場合によっては宿泊費)を負担することも必要なので、経済的に恵まれない環境に置かれている高校生には大きな負担になります。

さらに懸念されるのは、そういう民間試験を受検するときの準備に関する事柄です。全国の高校は、英語を聴き・読むことに加えて、それを話し・書くことの指導体制を確立することができるのでしょうか。これまでそういう指導を経験したことのない高校教師がまだ多いと思われますが、そういう人たちが英語を話し・書くことを統合した指導を本格的に研究し、実践してくれるのでしょうか。しかも生徒がそれらの試験に備えるには特別な準備を必要としますが、彼らにその指導ができるのでしょうか。予想される事態は、高校によって、また教師によって指導のばらつきが大きくなるだろうということです。その結果、学校で「話すこと・書くこと」を指導してもらえない高校生は、当然のこととして予備校に行くことになります。そこでもやはり費用の問題が起こります。あまり余裕のない家庭はそこまでの負担には耐えられないでしょう。そうなると受験機会の公平性はますます低下し、格差社会が現在以上に進むことになります。

最後に、もう一つぜひ指摘しておかなければならない問題があります。それは高校教育の根幹に関わる問題なので、入試センターや文科省だけではなく、各地方教育委員会・学校長や教員がこぞって知恵を絞っていかなければならない問題だと筆者は考えます。それは、簡単に言うと、高校生の英語学習エネルギーを4技能に分散することの可否についてです。文科省や中教審が言うように、英語コミュニケーション力は4技能の総合的使用能力を養成するという考えは正しいとしても、そのレベルの能力をすべての日本人高校生に要求するのは非現実的ではないのかという問題です。またそれは、個人の言語学習の発達的観点からして、果たして教育的に正しいことなのかという問題です。これは大きな議論になるので詳しい議論は次回に譲りますが、結論だけを述べると次のようになります。

言うまでもなく、英語は日本人にとって外国語です。通常の日本人は常時それを使用する環境にはありません。ですから、日本人の英語学習は非常に長期にわたる学習の努力を必要とします。外国に留学経験がなくても英語を母語話者なみに習得した人は例外的に存在しますが、大半の日本人はそれに失敗します。そして失敗の原因は努力が足りないからだと人々は言います。逆な見方からすると、成功するための努力は人並みの努力では駄目だということなのです。成功者は例外的と言われるほどの努力をしたのです。そのことはわが国の明治以来の英語教育の歴史が証明しており、不変の事実なのです。グローバルな時代になって、これからの子どもたちは変わらなくてはならないと言う人もいますが、それは個人的な見解にすぎません。高校終了時までに外国語の4技能に習熟させようなどというのは欲張りすぎなのです。そのような努力を高校生に強要するとすれば、そのために彼らの費やすエネルギーは莫大であり、そのために失うものもまた少なくありません。それに加えて、わが国でのスピーキングやライティングの評価に関する研究の歴史は浅く、個々のテストの内容妥当性・信頼性についての検証法も、実施面での公平性の検証法も確立していません。かくて大学入試英語の民間試験への全面的移行は、大事に至る前に、衆知を集めて手を打たねばなりません。

文科省が打ち出している入試改革の大きな目玉の一つが、大学入試で英語の「読む・聞く・話す・書く」の4技能を測ることです。しかし、それを従来の入試センター試験方式で実施することは不可能なので、2020年度からそれに代わって民間試験(英検やTOEFLなど)を活用するというのです。その上、文科省は厄介な問いを大学側に投げかけました。入試センターが作成してきた従来の「読解」と「リスニング」の英語問題について、次に示す①と②の案からどちらかを選べというのです。国立大学協会(国大協)の入試委員会は、大学側の意向を予め調査した結果、これに③を加え、3つの選択肢にしました。

①従来の大学入試センター試験に代わる新テスト(仮称では「大学入学共通テスト」)では、その開始時の2020年度から英語問題を廃止し、それを民間試験に全面的に移行する。

②入試制度変更の影響を考慮し、従来の大学入試センター試験の英語問題を2023年度まで残す。

③(国大協によって新たに加えられた選択肢)大学入試センターによる英語の問題を2013年度まで残すが、リスニング・テストについては2020年度からこれを廃止する。

先日の新聞(6月17日付朝日新聞)の教育欄は、6月14日に東京・神田の学士会館で開かれた国大協の総会で、上記の英語入試の問題が取り上げられたことを報道しています。その記事によれば、席上、入試委員長が「英語の廃止についての意見は全く割れた」と報告すると、総会に出席していた学長たちからどよめきが起こったそうです。5月中旬の実施方針案の公表を受けて、国大協の入試委員会が上記3案について国立82大学の意向を調査したところ、①は34.1%、②は29.3%、③は18.3%と、いずれも過半数を満たさなかったというのです。さらに「その他」も18.3%あって、この問題についての国立大学の意見は完全に分裂したのでした。

国大協は結局、現時点で英語試験の廃止を決めることは拙速であり、2020年度の民間試験の活用状況を検証して判断すべきだという意見書をまとめることにしたのでした。その意見書には民間試験の内容が学習指導要領と合っているかの疑問や、受験生の経済的な負担の軽減策について文科省に説明を求める内容も盛り込まれたとのことです。これに対して文科省がどう回答するかが注目されるところです。

ところで国大協の大学に対する意向調査結果は興味ある傾向を示しています。2020年度から英語を民間試験に全面移行することに賛成の①が34.1%であったのに対して、それを23年度まで延長するという②と③を合わせると48.6%になります。つまり、大学の約半数は民間試験への移行に不安を感じているということです。そのように考えると、国大協の文科省からの問題提起への対応は理にかなったものです。文科省から出てきた案(英語入試を民間試験に移行するという案)はあまりにも唐突であり、大学が判断するには資料が不足していてどう考えたらよいか分からないというのが本音ではないでしょうか。なお、現行のリスニング・テストを2020年度から廃止するという提案に18.3%が賛成したという点は興味を惹きます。その理由が知りたいところですが、それについての議論はここでは省きます。

上記の問題の所在は、明らかに、新制度の「大学入学共通テスト」(仮称)から英語を外し、民間で行われている各種の資格試験や認定試験で代用しようとすることにあります。しかしそれにはいくつもの問題があります。第一にテストの妥当性と信頼性の問題です。民間テストの一部には4技能を含む試験をすでに行っているものがあり、その数はすでに10指に余る数にのぼります(注)。それらの中から大学入試センターが選定し認定するというのですが、どれが大学入試に代わりうるものであるかを入試センターはどのように精査し、その適切性を判断するのでしょうか。特に「スピーキング」や「ライティング」のテストについてはその実施の歴史も浅く、個別テストの色彩も強いので、妥当性・信頼性および公平性の判断は困難をきわめると予想されます。

特に重要なのは試験問題の内容妥当性です。民間テストの多くは、それぞれ留学用やビジネス用などの目的に応じて作成されています。たとえばよく知られるTOEFLは、もともとアメリカの大学への入学を希望する外国人留学生の英語力を測定するために作成されたものです(4技能テストはTOEFL iBT)。またTOEICは、主としてビジネスにおける英語コミュニケーション力を評価する目的で考案されたものです(4技能テストはTOEIC S&W)。ですから、それらのテスト結果を日本の大学入試にそのまま利用することには、内容の妥当性という点で大きな疑問があります。大学入試の最大の特徴は、受験生の高校修了時における到達度をしらべ、日本の大学での修学に必要な学力を有しているかどうかを判定することにあります。ですから、民間で行っている試験を大学入試にそのまま利用することには、賛成できない人も多いと思われます。

TOEFLやTOEICと比べると、日本英語検定協会のテスト(英検)は日本人の学習者を対象としているので、その内容は文科省の作成する学習指導要領に則っています。それは現在、3級以上ではスピーキングを、2級以上ではライティングのテストも課しています。最近その同じ協会で、大学での英語で行われる授業で必要とされるコミュニケーション力を測定することを目的としたTEAPという新しいタイプの4技能テストを開発しました。これなどは、今度の文科省の入試改革の方向を見通して、先取りした形で導入されたようにも思われます。もしそうだとすれば、入試を民間試験に肩代わりさせることには大きな危険を感じます。なぜなら、これを契機に、民間の英語テストをめぐって猛烈な認定取得競争が起こることが予想されるからです。いったんそれが始まれば、一部の受験生を利する得点の安売り競争がなされる事態も考えられます。そうなると入試の公平性が疑われ、ひいては大学入試全体の信用が失われることになるでしょう。

他にもいろいろ考えられますが、以上に述べた事柄は主として入学試験を実施する側の問題点です。英語を民間試験に移行するには、さらに、受験者側の問題点を考慮しなければなりません。たとえば民間試験を受験するには費用がかかりますが、その問題をどうするのでしょうか。また受験生を送り出す高校は、新しい入試制度に適切に対処できるのでしょうか。英語4技能の総合的な学力が入試で要求されるとすれば、高校はそのような指導を常日頃から授業で実践していく必要があります。特にスピーキングやライティングの学力向上はそう簡単なものではありません。そういう指導が全ての高校で保障されるのでしょうか。受験のことはすべて予備校にお任せとはいうのでは無責任です。次回にはそういう問題を取り上げる予定です。

(注)文科省の「高大接続改革の進捗状況について」(2017年5月16日)の資料に、「主な英語の資格・認定試験とCEFRとの対照表」が記載されています。そこには次の10種類の民間試験が記載されています。

(1) Cambridge English  (2) 英検  (3) GTEC CBT  (4) GTEC for STUDENTS  (5) IELTS  (6) TEAP  (7) TEAP CBT  (8) TOEFL iBT  (9) TOEFL Junior Comprehensive  (10) TOEIC / TOEIC S&W.